訪問整体サービスを導入する企業が増えている理由
近年、福利厚生の一部として訪問整体サービスを導入する企業が増えてきています。
その理由や目的、導入するメリットなどを詳しくご紹介しましょう。
従業員のケアと生産性の向上が目的
働き方改革の推進により、企業で働く従業員の労働環境は少しずつ改善されてきています。
しかし、未だ残業や休日出勤など、過酷な労働条件の中で働いている人もいるのが現状です。
従業員が身体を壊したり精神的に不健康な状態になったりするのを防ぐために、健康を維持できるためのケアに努めている企業も少なくありません。
そこで、訪問整体サービスを福利厚生として導入することに注目が集まっています。
特にデスクワーク中心の業務だと、肩こりや腰痛などを訴える従業員が多いため、凝りをほぐして血行を良くする効果のある訪問整体は好評です。
企業側からの気遣いも伝わりやすいため、従業員のモチベーションも上がることが期待できるでしょう。
福利厚生費として計上できる
もちろん訪問整体を導入するには費用がかかります。
ただし、従業員全員がサービスを利用できる機会があることなどの条件を満たしていれば、福利厚生費として計上することができるのです。
あまり高額になると税務調査の際に問題になってしまう可能性がありますが、社会的に妥当と思われる金額であれば問題ありません。
会社のお金を多く使わずに従業員の心身をケアすることができ、さらに企業として生産性を上げられるのは、大変メリットが大きいでしょう。
企業に導入される訪問整体サービスの特徴
企業に訪問整体サービスが導入された場合、会議室などの空きスペースを利用して施術を行い、従業員は休憩時間や業務終了後にサービスを受けられる形になるでしょう。
基本的には毎日ではなく、契約した日時に整体師に来てもらうケースがほとんどです。
1時間ごとに料金が加算されていく「時間制」や、1日あたりの料金が決まっているパターンがあります。
料金は会社が全額支払う場合と、従業員が一部負担する場合があり、企業によって異なります。
そのほか、来院型の整体サービスを福利厚生として提供している企業もありますが、来院型だと通うのが難しい従業員も出てきて結果的に形骸化してしまう可能性が高いでしょう。
それに比べて訪問整体だと時間さえ合えば会社から出ることなくすぐに利用できるため、気軽にサービスを受けられるのがメリットです。
名古屋市にて訪問整体を行っている株式会社エンタケア